住宅を購入する場合は、購入物件が高額になるため住宅ローンを組むのが普通ですが、それでも頭金や諸経費としての自己資金が必要になります。住宅ローンの負担の重さを考えると、できるだけ自己資金を多く用意して、借入金を少額に抑えることが基本になります。

自己資金は購入価格の30%用意できると安心
新築の住宅ローンに、購入価格の100を%融資する金融機関もありますが、頭金が20%〜25%、登記・ローン保証料などの諸経費が5%前後と見積もると、自己資金は購入価格の30%程度用意できると安心でしょう。

金融機関で借りられる住宅ローンの上限金額は、ほぼ年収に占める年収負担率（ローン返済額比率）によって決まっているのが普通です。年収負担率は、年収の20%〜40%を目安にしている金融機関が多いようです。家計に無理のない返済額を考えるなら、年収の25%以内に抑えられると、より安心した生活設計が可能になるでしょう。
住宅ローンを借りる場合は、自分の返済可能額をしっかりと把握することが大切です。無理のない返済は、「いくら借りられるか」ではなく「いくらなら返済できるか」がポイントです。

• ◆毎回の返済額が一定なのが元利均等返済です。
• ◆毎回一定の返済額で、返済計画が立てやすいのが特徴です。
• ◆当初は毎回の返済額内の利息分が多く、返済期間の経過とともに元金部分が増えていくのが特徴です。

• ◆元金を返済期間で均等に割って一定に返済する方式です。
• ◆当初の返済額は多くなりますが、返済期間の経過とともに利息を含めた返済額は徐々に少なくなります。
• ◆当初の返済額が多い分、返済計画が立てにくいものの、元利均等返済に比べると、元金部分が早く返済する分支払う利息が少なくなるので総返済額が少なくなります。